株価は誰が決めるのか
株価は誰が決めているのでしょう。答えは簡単で、株価は買いたい人と売りたい人の需給バランスが一致した時に決まるものです。
簡単に説明するとA株を10万円で売りたい人がいて、10万円で買いたい人がいればA株は10万円で売買されます。
しかし、売りたい額と買いたい額に隔たりがある場合や、売りたい数と買いたい数に隔たりがある場合には、売買が行われません。
今の株価よりも高い金額で買いたい人が多ければ株価は上がっていき、逆にいまより安い金額で売りたい人が多い場合には株価が下がっていくのです。考えてみれば単純なことなのですが、ここに人間の心理が関わってくるから単純ではなくなってくるのです。
業績の良い企業の株価が常に上がり続けるとは限りません。業績の悪い企業の株価が常に下がり続けるというわけでもありません。あくまで株価を決めるのは売買に参加している人たちの需給バランスです。業績が良いという事を理由に下がり続ける株を持ち続ける人がいますが、株価が下がっていると言う事は売りたい人が多いと言う事です。
損失が出ている株を保有し続けることを塩漬け（しおづけ）と言いますが、たとえ長期保有目的で購入した株でも、ロスカット（損失確定）ラインは設定しておいた方が良いでしょう。損失を確定せずに、ただ下がり続ける株価を眺めている事は、株式投資を行う大きな目的でもある”お金に仕事をさせる”という事がストップしてしまう事になるのです。
機関投資家と外国人投資家
株価を大きく動かすには大きな資金が必要になります。投資家は大きくわけて3つのタイプに分けられます。一つ目は我々のような自分の資金で売買を行っている個人投資家です。
二つ目は機関投資家と呼ばれる、企業体として投資活動を行っている大口の投資家です。三つ目は外国人投資家と呼ばれる人たちで、機関投資家の中で資本が海外にある企業や、大口の外国人個人投資家がこれに含まれます。
以下にリストした投資家が主な機関投資家です。
- 銀行
- 信託銀行
- 投資銀行
- 証券会社
- 生命保険会社
- 損害保険会社
- ファンド（ヘッジファンドや投資ファンド）
- 投資顧問会社
- 年金基金
外国人投資家には、外国の年金や投資信託、ヘッジファンド、買収目的の投資主体などが含まれます。数年前までは外国人投資家による日本株の保有比率は40％近くあり、売買代金に占めるシェアは50％近くになっていました。しかし、リーマンショック後の日本の対応が嫌気された事で、シェアは以前より小さくなっています。ただそれでも影響力は大きいと言えます。
このように株価は、大きな資本力のある機関投資家や外国人投資家によって形成されていると言っても過言ではありません。個人投資家が束になったとしても巨大な勢力にはかなわないのです。機関投資家が作り出す大きな流れには逆らわないと言うことが株で大やけどしないための鉄則です。
